保険診療の注意点

２０２２年４月より体外受精・人工授精などの不妊治療が健康保険の対象となり、自費診療から健康保険へと移行しました。

ただし注意しなければならないことがあります。

保険の範囲内での診療

全ての検査・治療が保険適用となったわけではなく保険適用外の自費治療となった治療もあります。
当院での診療は負担が増さないように基本的に保険診療の範囲内の治療を優先します。多くの方は保険診療内の治療で妊娠することが出来ています。過去に繰り返し治療を行った方でなく、当院で初めて体外受精を行った方は全額自己負担の自費診療となることはそれほど心配しなくてよいかと思います。
当然ですが、保険診療しか実施していないわけでなく、治療上で必要となった場合は自費診療も実施しています。

また自治体によっては「先進医療」に対して公的な補助もあります。登録施設である当院からの書類を提出することで民間保険の対象となる場合があります。

保険診療の適用外となった場合には自費診療となりますが全額自費診療であっても負担が少なくなるよう自費診療での費用設定は低く設定しています。詳細は自費料金表をご参照下さい。

治療回数制限を超えないために

体外受精での問題は胚移植の回数の制限です。この回数を超えてしまうと全額自己負担となってしまいます。費用負担を減らすためには回数制限を超えないで妊娠することが大切となります。

妊娠率の低い治療で貴重な回数を無駄に消費しない。これが重要となってきます。

着床率の低い胚を移植すると妊娠しない回数が増え制限を超えてしまいます。移植する胚は妊娠する確率の高いものを厳選することにより着床率を上げて胚移植の回数制限を無駄に使わないようにしています。

当院で妊娠した患者さんのアンケートでも無駄な回数を消費しなくて良かったとの回答が数多くみられますように回数制限を超えないことが費用負担軽減に影響します。

1番の心配事は「費用」です

治療を始める方にアンケートを行うと、不安項目として「費用」を選択される方が一番多いです。不妊治療はお金がかかるというイメージが強いためかと思います。ただ保険適用となって以降はその負担もかなり軽減してのではないかと思われます。

無駄な検査をしないこと

保険的適用となっても通常3割の自己負担額があります。数多くの診療を行えば費用もかさみます。不妊治療には数多くの検査があり10万円を超える検査もあります。昔からの慣習で行われているなんとなく実施されている検査もあります。
たくさん検査をすれば良い治療方法が見つかると考え検査を希望する~も少なくはありませんが。
ただし不妊治療には正確性の高い検査ばかりではないので検査だけで方針が決まりにくいという不妊治療の特性があります。
不妊治療特有の診断法を考えると全ての人にたくさんの検査を実施すれば良いわけではありません。

当院では患者さんに合わせて必要な人にだけ必要なタイミングで最低限の検査を行うことで治療費負担を軽減する方針としています。

無駄な治療をしないこと

患者さんの多くが抱えている「費用」の負担を軽減するためにはどうすればいいでしょうか？
答えは簡単で、「妊娠率の低い治療を行わないこと」。つまり効果の低い治療をせず、最小限の費用と時間で効率よく妊娠を目指すことが良いと思います。

不妊の患者さんの状態や原因は皆同じではありません。年齢、卵巣機能などの体質も異なり「子供が出来ない」ということ以外は共通点は全くないはずです。
つまりワンパターンの治療でよいはずがありません。当院では画一的な治療は行いません。患者さんによって必要な検査や薬は異なりますので、私たちの治療は患者さん一人一人の体に合わせたオーダーメイドの診療を行っています。
体外受精を希望されて来院した方も、体外受精が必要なさそうであれば一般不妊治療と行います。これから初めて不妊治療を行う方であっても必要があれば一般不妊治療からでなく体外受精から行います。

「体外受精は高額だから…」という理由で効果が低くてもタイミング法からステップアップをゆっくりと続けてしまいがちです。結局はそれが最もお金の無駄遣いになっているのです。当院では妊娠率が低く患者さんにとって必要ないと考えられる治療は行わないので、結果として無駄な費用がかかりません。

無駄な治療を行わず合理的な診療により短期間で妊娠すること。これにより治療費が抑えることは可能です。

体外受精で治療費が数百万円かかったという話を聞くこともあるかと思います。もちろんそのような方もいるかもしれません。
少なくとも当院では保険適用前の自費診療の頃でも自己負担額は50万円以上となる方は多くはありませんでした。合理的な無駄のない治療を行えば費用は抑えられます。健康保険での診療ですとさらに負担額は抑えられます。